【2024年版】本当に家族の命を守る『地震に強い家』を建てる為に絶対みるべきポイント

2024年1月1日石川県能登半島を中心に、大地震が起こりました。株式会社創は、被災された方々の一刻も早い救助・復興をお祈り申し上げます。 今回、東日本大震災から10年余りの大地震発生で、多くの方が災害に対するマイホームへの不安を感じられたのではないでしょうか？ 特にこれから大阪・和歌山で家を建てられる方は、自分たちの家が本当に今後くると言われている「南海トラフ大地震」から家族を守れるのか・・・少しでも『地震に強い家』を建てたいと思われているでしょう。 ですが、ほとんどの住宅会社が「地震に強い」をキャッチフレーズの一つとして打ち出していますし、本当に耐震性の高い家なのか、家づくりを始めたばかりでは判断できないのではないでしょうか？ この記事では、住宅会社を選ぶ中で、耐震性能を見極める為に知るべきポイントを分かりやすくお伝えします。

一言に「地震に強い家ですよ！」と売り込まれても、こちらには分かりませんよね。
免振？耐震？制振？ダンパー？
様々な用語が仕様書には記されていますが、何がすごいのかピンと来ない方が多いのではないでしょうか。
地震の対策には、沢山の装置や技術がありますが、まず1番最初に見るべきポイントがあります。
それは、「耐震等級」というものです。

最近では大きく「耐震等級」を売りにしている住宅会社も多いので、聞いたことがあるという方も多いのではないでしょうか。
では、具体的に「耐震等級」とはなんでしょうか？

耐震等級とは、建築基準法によって定められた「耐震強度の等級」です。

耐震等級３が最高値となり、消防署や警察署など公共施設に適応される等級です。
つまり、「耐震等級３取得」を打ち出している会社は、国から定められた最高基準値の耐震強度を認められた家を建てているということになります。
ここで注意しなければいけないのは「耐震等級３相当」という表記です。
耐震等級を取得するには、必要な計算をして国に申請して認められなければいけません。
「相当」という表記では、その必要な計算を行っていない可能性が高いので、気になる方は詳細を確認した方がいいかもしれません。

公共施設に適応される基準で建てられているのなら安心！と思うかもしれませんが、実はそうとも言えません。
何故ならば、建築基準法で定められているのは「1度目の大地震」に対しての基準だからです。
東日本大震災や先日の石川の震災でも、何度も余震があったことはご存じかと思います。
1度目の揺れに耐えた耐震性能の高い家屋も、何度も繰り返される揺れで金物が歪んだりして、本来の性能を発揮できなくなり倒壊する、という可能性が高くなるのです。
ということは、厳密に言うと1度目の大地震を耐えた後の家は「耐震等級３」ではなくなってしまうのです。

最高基準の「等級３」では、大地震の備えには不十分かもしれない…ではどうすればいいのか？
「耐震等級３」の強度を保つために、制振・免振などを取り入れ、より強固な家づくりをすることが重要になってくるのです。
「耐震等級３」というのは、そういったより強固な家づくりをするための、絶対条件といってもいいでしょう。

スマイクルでは、泉州地域で家を建てる会社として、これから来るであろう南海トラフも見据えた、

全棟構造計算を元にした耐震等級３の取得と、制振ダンパー導入による「耐震等級３+制振」の家づくりを標準で行っています。
耐震性能についてのご相談・勉強会も無料で行っていますので、ぜひお気軽にお問合せください！